「いいタイミングの警告！」　東京大学大学院の生物学専攻教授、『緊急事態宣言』期間後の危険を指摘

新型コロナウイルス感染症（以下、コロナウイルス）の流行を受け、政府は緊急事態宣言の対象を全国に拡大。

２０２０年４月１６日から、ゴールデンウィーク最終日に当たる５月６日までの期間、不要不急の外出などを控えるよう人々に呼びかけました。

その結果、多くの人が自宅で過ごすことを選択し、感染拡大の防止に協力しています。

しかし一部では、「自粛期間の後が本当のゴールデンウィーク」「自粛期間が終わったら、どこへ遊びに出かけようか」という話題で盛り上がっている人たちも。

東京大学大学院のTwitterが注意喚起

東京大学大学院、理学系研究科・生物科学専攻が、Twitterアカウントを同年４月２０日に更新。

緊急事態宣言が解除された後の行動について、人々に注意を呼びかけました。

『行動自粛を継続することが大切です』という、生物科学専攻である大橋順准教授の言葉を投稿。

併せて、緊急事態宣言の期間後すぐに元の生活に戻ると、２週間ほどで再び感染が拡大してしまう危険性について説明しました。

投稿を見た人々は、さまざまな反応をしています。

また、「そうはいっても、自粛が長引くと経営が苦しい」「職を失ってしまう」と訴える声も。解雇や倒産、収入の激減は深刻な社会問題です。

緊急事態宣言の期間後も、人々が外出の自粛を続けるためには補償が必要不可欠といえるでしょう。

生活できる環境が整った状態で、他人に感染させないよう人々が活動を自粛することが理想的。

誰かの不幸を他人事とせず、助け合いの精神で苦境を乗り越えていきたいものですね。

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[文・構成／grape編集部]