ヤフーニュースによれば、大企業はいま、LGBTを理解し、受け入れることに歩みを進めている。

そのきっかけのひとつは、2014年に、オリンピック憲章に「性的指向による差別撤廃」が盛り込まれたことも関係しているようだ。東京五輪という国をあげての一大イベントが、LGBT受け入れの追い風となったというわけだ。

記事には

という記述がある。

IBMやマイクロソフトなどの外資系企業だけでなく、NTTグループという日本企業が同性婚に対して、お祝い金や休暇制度を適用している、というのは非常に興味深い。また、同じく日本企業であるパナソニックも、行動基準に「差別を禁じる」文言を加えている。つまり、大企業はすでに社内改革を進めているのだ。この状況を見る限り、LGBTを受け入れることが当たり前の世の中になる日も、実はそう遠くないのかもしれない。誰もが堂々と自分の性を公言できる。とてもいいことだと思う。

引用した記事の中には、「第一生命とイオンなどでは、LGBTに関する社内研修を実施している」という記述がある。これはどんな研修なのだろうかと思い、調べてみた。

レティビーという企業が実施しているLGBT ダイバーシティ研修は、以下のようなプログラムになっていた。

堅苦しくなく、カジュアルなワークショップを通じて、LGBTへの理解を深める、というのが研修内容のようだ。もしも社内にLGBTの当事者がいた場合の対応方法を知れたり、さらに企業イメージの向上にもつながるとサイトには記載がある。同社では、研修を実施した企業に対して、「LGBT研修マーク」を発行しており、それをホームページや名刺で使用することが可能とのことだから、そのマークの有無が企業イメージにも影響を与える世の中が確実にやってくる、ということなのだろう。

2020年に東京五輪が開幕する。それにあわせ、現在さまざまなことが急ピッチで動いている。LGBTの受け入れも、そのひとつだ。2020年を迎えたとき、東京は、そして日本はどう変化しているのだろうか。五輪への楽しみがまたひとつ増えた。

記：GLASS GEM POPCORN／TODAY