感染拡大後も出社を続ける男性 理由に「あ然とした」「かわいそう」の声 By - grape編集部 公開:2020-04-11 更新:2020-04-11 会社員働き方新型コロナウイルス感染症(COVID-19) Share Post LINE はてな コメント ※写真はイメージ 新型コロナウイルス感染症(以下、コロナウイルス)の感染拡大を受け、2020年4月7日に発令された緊急事態宣言。 緊急事態宣言が出される前から、不要不急の外出を控えるよう呼びかけられており、宣言後はさらに街を出歩く人の数が減りました。 それでも仕事などで外出せざるを得ない人もいます。 同月9日放送の情報番組『スッキリ』(日本テレビ系)では、宣言後、品川駅や新橋駅前で街頭インタビューを実施。 インタビューを受けた男性が答えた出社理由に、さまざまな声が寄せられています。 モーリー・ロバートソンの指摘に「その通り」の声 インタビュー中、「仕事の状況は変わらない」と語っていた男性。続けて「メールがあちこちから入るから、やっぱり職場に行かないと…」と語ります。 それに対し、同日の放送にリモートで出演していたコメンテーターのロバート・モーリーさんからはこんな指摘が。 メールを受けたんで、それに基づいて会社に行かざるを得ないっていっていて、メールっていうのは会社に行かなくて済むためにあるはずなんですよ。 だからそこが、日本の働き方の構造の中に難しいものがあるなって思いました。 スッキリ ーより引用 さらにモーリーさんの指摘を受け、この日の出演者の1人、経営コンサルタントの坂口孝則さんも別の視点からの意見を述べています。 公共交通機関でリモートワークだとか時差通勤を散々アナウンスしていますけど、労働者のみなさんにいっても仕方がないので。 経団連や商工会議所のおじさん経営者たちに強くいって、工場作業者は難しいでしょうけど、リモートとか遠隔で仕事できるような職場環境を、一刻も早く築き上げたほうがいいと思います。 スッキリ ーより引用 日本の働き方の根本的な問題や、会社のトップの対応を指摘した2人の意見は視聴者の反響を呼び、さまざまな声が寄せられています。 ・インタビューを見ていて、仕事に行かなければならない理由を聞いた時は、正直あ然とした。 ・家でメールが見られる環境なら在宅に切り替えられないのだろうか。こんな状況でも出社なんてかわいそう。 ・メールが来てるから会社に行かないといけないって…家で返信すればいいのでは? ・会社の対応は、経営者にかかっていいる。メールが見られるのなら、在宅で仕事はできないのだろうか。 すでに社員の仕事を在宅に切り替えるほか、勤務時間を短縮するなど、対応済みの会社も多いですが、仕事の内容や会社の体勢によっては難しい場合もあるでしょう。 しかし、現在は一人ひとりが外出の機会を減らすことも、感染拡大の予防につながるといわれています。 少しでも改善できる点があるのなら、社員のため、そして日本社会のため、働き方そのものの見直しが求められています。 [文・構成/grape編集部] 出典 スッキリ Share Post LINE はてな コメント
新型コロナウイルス感染症(以下、コロナウイルス)の感染拡大を受け、2020年4月7日に発令された緊急事態宣言。
緊急事態宣言が出される前から、不要不急の外出を控えるよう呼びかけられており、宣言後はさらに街を出歩く人の数が減りました。
それでも仕事などで外出せざるを得ない人もいます。
同月9日放送の情報番組『スッキリ』(日本テレビ系)では、宣言後、品川駅や新橋駅前で街頭インタビューを実施。
インタビューを受けた男性が答えた出社理由に、さまざまな声が寄せられています。
モーリー・ロバートソンの指摘に「その通り」の声
インタビュー中、「仕事の状況は変わらない」と語っていた男性。続けて「メールがあちこちから入るから、やっぱり職場に行かないと…」と語ります。
それに対し、同日の放送にリモートで出演していたコメンテーターのロバート・モーリーさんからはこんな指摘が。
さらにモーリーさんの指摘を受け、この日の出演者の1人、経営コンサルタントの坂口孝則さんも別の視点からの意見を述べています。
日本の働き方の根本的な問題や、会社のトップの対応を指摘した2人の意見は視聴者の反響を呼び、さまざまな声が寄せられています。
・インタビューを見ていて、仕事に行かなければならない理由を聞いた時は、正直あ然とした。
・家でメールが見られる環境なら在宅に切り替えられないのだろうか。こんな状況でも出社なんてかわいそう。
・メールが来てるから会社に行かないといけないって…家で返信すればいいのでは?
・会社の対応は、経営者にかかっていいる。メールが見られるのなら、在宅で仕事はできないのだろうか。
すでに社員の仕事を在宅に切り替えるほか、勤務時間を短縮するなど、対応済みの会社も多いですが、仕事の内容や会社の体勢によっては難しい場合もあるでしょう。
しかし、現在は一人ひとりが外出の機会を減らすことも、感染拡大の予防につながるといわれています。
少しでも改善できる点があるのなら、社員のため、そして日本社会のため、働き方そのものの見直しが求められています。
[文・構成/grape編集部]