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AIが採点を担当!? 英検からの発表に驚きの声

By - 土屋 夏彦  作成:  更新:

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ニッポン放送で「タモリのオールナイトニッポン」などのディレクターなどを務め、現在はBayFMでITコメンテーターとしても出演中の土屋夏彦が、最近のIT・科学・経済のニュースを独自の目線で切り取ります。

グッジョブの期待大!AIが英検の採点を担当!?

『英検』の名称で親しまれている英語の能力を測る『実用英語技能検定』の採点についにAI(人工知能)が導入されることが10月17日発表されました。

1963年の開始以来、日本の英語に関する検定試験として長年運営に携わってきた『公益財団法人日本英語検定協会』は、2019年度から、この『実用英語技能検定』(英検)と、コンピュータ上で受験する『英検CBT』のライティングとスピーキング試験に、人工知能(AI)による自動採点を導入すると発表しました。

発表資料によれば、日本の英語教育は4技能(ライティング、スピーキング、リーディング、リスニング)のバランスのよい習得が重視され、大学や高校入試に英検をはじめとする外部の資格・検定試験の活用が推進されており、こうした潮流に伴い、英検の受験者数のさらなる増加を予想。こうした受験者増に迅速かつ確実に対応する必要から、今回のAI(人工知能)による自動採点の実証研究が日本の英語教育に必ずや貢献すると考えたそうです。

自動採点に関しては、特にスピーキングにおける『文章を自分で考えて話す問題』の自動採点が、これまで難しいとされていましたが、日本英語検定協会は複数の企業と技術検証を行い、その中から中国の大学入試等ですでに10年以上、のべ2000万人の評価実績のある『アイフライテック(iFlytek)社』(日本の株式会社サインウェーブが資本業務提携)のAIエンジンを採用することで実用化に至ったとのこと。

英検におけるAI(人工知能)による自動採点の主な特徴としては以下の4つ。

  • 品質を保持したままでの24時間稼働の実現
  • 人間による通常採点を補完する採点精度の向上
  • 採点時間の短縮→採点期間短縮の実現
  • 無回答や白紙答案仕分けによる採点者の負担軽減

こうしたことを踏まえてまずは、英検1級、準1級、2級、準2級、3級のライティングと、4級、5級のスピーキングなどに人工知能(AI)による自動採点を採用し、その結果を学習させることで、さらなる精度向上、生産性向上等の改善を順次進めて採用コースの拡大を図っていくそうです。

ちなみに教育現場における採点業務は、客観的かつ迅速な採点や添削を求められることから、時間や手間を要するとともに非常にセンシティブな一面もあるため、これまでも社会問題になるほどの事件まで起きています。つい最近では東京医大の女子受験者の一律減点による男女数の操作問題が明るみにでました。こうしたことが起きないようにするためにも、AI人工知能による自動採点は必要不可欠なものになっていくと思われます。

理化学研究所革新知能統合研究センター自然言語理解チームの乾健太郎チームリーダー(東北大学教授)らは、人工知能(AI)の技術を活用して国語の記述問題を採点、添削することができるシステム(通称赤ペン先生)を開発。長文を読んで設問に従って60から80文字程度で説明させるような記述問題でも、人工知能(AI)によって採点され、全体の75%についてはほぼ的確な採点が得られるところまで来ているそうです。

自動採点という意味では、これまでも英検のリーディングとリスニングはマークシート方式による自動採点ですし、マークシート方式はほかの試験など幅広い分野での自動採点に採用されてきました。これからはマークシート方式を超えて『AIによる自動採点』がさまざまな分野で導入されることは間違いありません。


[文・構成 土屋夏彦]

土屋夏彦

上智大学理工学部電気電子工学科卒業。 1980年ニッポン放送入社。「三宅裕司のヤングパラダイス」「タモリのオールナイトニッポン」などのディレクターを務める傍ら、「十回クイズ」「恐怖のやっちゃん」「究極の選択」などベストセラーも生み出す。2002年ソニーコミュニケーションネットワーク(現ソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社)に転職。コンテンツ担当ジェネラルプロデューサーとして衛星放送 「ソネットチャンネル749」(現アジアドラマチックTV★So-net)で韓国ドラマブームを仕掛け、オンライン育成キャラ「Livly Island」では日本初の女性向けオンラインで100万人突破、2010年以降はエグゼクティブプロデューサー・リサーチャーとして新規事業調査を中心に活動。2015年早期退職を機にフリーランス。記事を寄稿する傍ら、BayFMでITコメンテーターとしても出演中、ラジオに22年、ネットに10年以上、ソーシャルメディア作りに携わるメディアクリエイター。

出典
公益財団法人 日本英語検定協会日刊工業新聞

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