節約のカギになる！電気使用量の大きい家電　３位 照明、２位 冷蔵庫、１位は？

２０２３年６月１日から日本全国で電気料金が値上げとなりました。

夏本番の８月には電気代がこれまで以上に上がり、「ゲッ！」と思う人も多いでしょう。

そこで本記事では、電気料金の値上げに対抗する節電対策についてご紹介します。

電気料金はどうやって計算されている？

まず、電気料金はどのように計算されているのでしょうか。

電気料金は『基本料金』『電力量料金』『再生可能エネルギー発電促進賦課金』の３つを足して求めます。

『基本料金』とは、電力会社が契約プランごとに設定した固定料金のこと。電気をまったく使わなくても基本料金は発生するため、最低料金と呼ばれることもあります。

『電力量料金』は自分が使った電力量が増えるほど上がります。基本、電力の単価と使用量を掛け算したものだからです。

この『電力量料金』は、『電力量の料金単価×１か月の使用量』と『燃料費調整額』を足したもの。『燃料費調整額』は、『燃料費調整単価×１か月の使用量』で求めます。

日本は発電のための燃料のほとんどを輸入に頼っており、世界情勢や為替の影響によって、燃料価格が変動します。

『燃料費調整額』は石油や石炭など、この燃料価格の変動を適切に電気料金に反映させる仕組みです。

これは下がることもあり、下がると『燃料費調整額』が電力量料金を下げる方向に働きます。

２０２３年現在は世界的な資源価格の上昇局面にあり、電気料金を上げる動きになっているのです。

『再生可能エネルギー発電促進賦課金』とは？

下の図『３』の『再生可能エネルギー発電促進賦課金』は、『再生可能エネルギーの固定価格買取制度』によって定められたもの。電力会社などが買い取りにかかった費用を、電気の使用量に応じて負担しなければなりません。

『再生可能エネルギー発電促進賦課金単価 × 1か月の使用量』で求めるため、使う電力量が増えるほど上がります。

※クリックすると画像を拡大します

まずムダな電気使用がないかをチェック！

電気料金は上記の図ような仕組みで計算されているので、『基本料金』『電力量の料金単価』『１か月の使用量』と『燃料費調整額』『再生可能エネルギー発電促進賦課金単価』のどれが上がっても電気料金は上がります。

同年６月からの電気料金値上げは、規制料金の燃料費調整単価が上限に達したことなどにより、電気料金の元々の価格を上げたという改定です。

個人でできる対策としては、１か月の使用量をコントロールすることでしょう。電気料金を抑えるためには、使用料をできる限り小さくする省エネを意識することが大切です。

電気の使用状況をチェック！

まず、自分の家がどのくらい電気を使用しているのかをチェックして、具体的な省エネアクションにつなげます。

例えば『東京電力エナジーパートナー』（以下、東京電力EP）の場合には、会員向けサービス『くらしTEPCO web』で、最大で過去２年分の電気料金・使用量（売電料金・売電量）をグラフ化して見ることができます（※）。

※スマートメーターの設置、契約する料金プランによって利用できるサービスが異なります。

エアコンを使っている時間の電気使用量などが分かり、いつ、どの家電を節電すればよいのかをイメージしやすいでしょう。

家電によって電気使用量は変わる！

普段はあまり意識していませんが、使う家電によって電気使用量は変わります。電気使用量の大きい家電は以下の３つです。

省エネを考えるなら、電気使用量の大きい家電から節約を意識するのがいいでしょう。

家電を買い替えても節電になる！

最新の家電は、電力消費が小さくなるようにできていることが多いそうです。そのため、家電を買い替えることで省エネ・節電になることも。

東京電力EPによると、各家電の使用を管理することで、以下のような効果があるそうです。

自宅の家電製品が１０年選手といった場合には、最新のものに買い替えることを考慮してもいいかもしれません。

電気代はどのくらい節約できるか？

自宅で電気を消費するのは家電製品のため、その使い方を管理することで電気料金を抑えることが可能です。

どのくらい節約できるのかを『東京電力EP』に聞いたところ、各家電でこのような効果があるそうです。

ただし、無理して節電に励むことはお勧めできません。例えば「絶対にエアコンを使わない」といった行動をとると、熱中症で倒れるかもしれないので、できる範囲で実践してください。

電力会社も省エネに取り組み中

電力会社も省エネに取り組んでいます。例えば、東京電力EPでは、２０２３年５月１０日に『TEPCO省エネプログラム２０２３』を公表。

２０２３年度に３２億kWh、２０２４年度に６０億kWh（東電EPの販売電力量の３％）の省エネを目指すとしています。

省エネ効果が期待できる太陽光発電設備や、高効率空調設備などの設備導入サポートを重点的に実施するというもので、家庭向けでは『太陽光発電設備+蓄電池』『エコキュート』の導入すると、それぞれ『商品券最大４万円相当』『商品券最大２万円相当』」の特典があるそうです。（※）

※「太陽光発電設備+蓄電池」「エコキュート」の申し込み期間は２０２３年７～９月。特典進呈時期は『太陽光発電設備：契約から２カ月後めど』『エコキュート：申し込み受付から２カ月後めど』

詳しくは下記の資料をご覧ください。

今後、電気料金はさらに上がる予定です。

２０２３年２月から『電気・ガス価格激変緩和対策事業』が適用されていますが、これが『２０２３年１月使用分（２月検針分）から２０２３年９月使用分（１０月検針分）まで』で切れます。

簡単にいえば、これまでは政府から補助金が出て、その分で電気料金が抑えられていたのですが、政府から措置延長の発表がないため、２０２３年１０月使用分以降、また電気代が上がる可能性があるということです。

電気料金を抑えたい場合は、やはり省エネ、無理せず節電を心掛けましょう。

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[文／高橋モータース＠ｄｃｐ・構成／grape編集部]